汎用型自作PCまとめ

当ブログは5ちゃんねる、おーぷん2ちゃんねるから「自作PC」「ITニュース」「ガジェットネタ」関連の話題をまとめています。偶に「オーディオ」や「ゲーム」「プログラミング」などの雑談も。

通信

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1: 名無しさん@おーぷん 2017/11/28(火)09:14:11 ID:krd
抜けるのめんどくさくてocnのままにしてるんやが、docomo光契約するときに
プロバイダも買えたら工事費タダにするやで言われて迷ってる

ちな変えるならYahoo!BBって言われたけど、遅いって噂しか聞かない

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1: 名無し募集中。。。 2017/11/22(水) 10:20:05.32 0.net
どこのスレ見ても悪口しか書いてなくて余計迷う

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1: ノチラ ★ 2017/11/21(火) 17:07:40.30 ID:CAP_USER.net
大手通信会社のKDDIは、スマートフォンのGPS 位置情報の機能で人の動きを把握し、帰宅する時間を見計らって自動で照明や暖房をつける新しいサービスを来年春をめどに始めることになりました。

KDDIは、スマホのアプリで指示をだして外出先で家電製品を操作するサービスを行っていますが、21日、GPS機能を使った新サービスも始めると発表しました。

サービスは、GPS機能で利用者がどこにいるかを把握します。そして、例えば駅の改札付近にいるのを把握すると暖房のスイッチが入り、家に近付くとリビングの照明がつくなど、帰宅するタイミングを見計らって家電が作動する仕組みです。

KDDIは来年春をめどに月額490円でこのサービスを始める予定で、住宅メーカーなどと提携し、スマホを使った家電操作のサービスを多くの住宅で利用できるようにしたい考えです。

記者会見でKDDIの山本泰英執行役員常務は「これまでスマホは人と人とのコミュニケーションをつないできたが、これからは人と家をつなぐ役目を担わせたい」と話していました。

携帯電話の普及につれて契約者数が伸び悩み、各社とも収益をのばす新たなサービスの提供が課題になっていて、NTTドコモやソフトバンクグループも。留守中の自宅の見守りや家電の遠隔操作ができるサービスに力をいれています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20171121/k10011230831000.html

2: 名刺は切らしておりまして 2017/11/21(火) 17:08:40.38 ID:D9v7wrsX.net
そして火事になると・・・

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1: ばーど ★ 2017/11/19(日) 19:40:09.73 ID:CAP_USER9.net
KDDIは、au端末のSIMロック解除の受付条件を12月1日より一部を変更する。今回の変更により、SIMロック解除の条件が3キャリアでほぼ同等の条件に揃う。これにともない、auでは、中古購入のスマートフォンなどでSIMロック解除ができなくなるケースが想定される。

■中古スマホのSIMロック解除が困難に

 今回の変更は今回の変更は総務省が示すガイドラインにあわせるもので、変更後の条件はすでに公表されている(※関連記事)。また、現時点でSIMロック解除済みの端末は対象とならない。

 これまで、auは3キャリアで唯一、いわゆる「白ロム(中古購入の端末)」などのSIMロック解除も受け付けていたが、今回の変更により、SIMロック解除の申し込みに「SIMロック解除を申し込めるのは契約者本人が、auに購入履歴がある端末で申し込みする場合のみ」という条件が、12月1日より追加される。

 また、今回の変更はすでに販売された端末も対象とされている。つまり、中古販売店で購入したau端末は、11月30日までにSIMロック解除の手続きを実施していない場合は、SIMロック解除が困難になる可能性が高い。

 中古購入した端末などをSIMロック解除して使いたい場合、11月30日までに、auショップで行う必要がある。その際、3000円(税抜)の手数料がかかる。なお、手元の端末がSIMロック解除の対象となっているかどうかの確認は、auのSIMロック解除の案内ページから行える(端末固有のIMEIまたはMEIDが必要)。

配信2017年11月17日 07:00
ケータイWatch
(続きはこちら)
https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1092067.html

4: 名無しさん@1周年 2017/11/19(日) 19:45:08.99 ID:u0yTIGo30.net
SIMロック解除に手数料かかるのはおかしいだろ。
てめーが勝手にロックしたんだろ

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1: ハンバーグタイカレー ★ 2017/11/14(火) 00:49:51.92 ID:CAP_USER9.net
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171113-00010001-nkogyo-ind
 NTT東日本・西日本が2024年1月に固定電話をIP網に移行する。これに伴う総合デジタル通信網(ISDN)サービス終了でデータ通信が利用できなくなったり、加入電話を使った通信に遅延が発生したりして、企業間取引に影響を与えることが懸念されている。産業界では企業への周知や代替策の検討など「24年問題」への対応が急務となっている。

 「産業界にとっては大ごとだ」―。ITベンダーで構成する情報サービス産業協会(JISA)EDIタスクフォースの藤野裕司座長はこう訴える。

 IP網移行により現行の一般加入電話網(PSTN)で提供するNTT東西のISDNサービス「INSネットディジタル通信モード」が終了する。加入電話の通信は移行後も利用できるが、IP化に伴うデータの変換処理が必要で「伝送遅延が生じる」(同)ことが分かった。

 いずれも企業間の取引データをやりとりする電子データ交換(EDI)などのインフラネットワークで、商品の受発注や部品の調達など用途は幅広い。JISAによると、自動車や家電、流通、化学業界などEDIの利用企業数は30万―50万社(ISDNと加入電話)。対応するには新しいシステムを構築せざるを得ず「代替システムの導入費は全体で3000億―5000億円かかる」(仲矢靖之副座長)という。

5: 名無しさん@1周年 2017/11/14(火) 00:51:50.34 ID:1pyxJWMm0.net
なんと、まだあったのか

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1: ノチラ ★ 2017/11/13(月) 20:17:32.94 ID:CAP_USER.net
あまり話題になっていないが、インターネット接続事業者(プロバイダー)の提供する光回線サービスが「遅くて使いものにならない」という声が一部で出ている。「モバイル回線のほうがまだまし」とさえ言われるほどだ。規格上の通信速度で1Gビット/秒をうたったサービスが主流となっているにもかかわらず、何が起こっているのか。

 同現象は、NTT東西の「フレッツ光」を使ったプロバイダーの一部サービスで起こっている。NTT東西の基幹網「NGN(次世代ネットワーク)」とプロバイダーを接続するネットワーク機器(網終端装置)が恒常的な混雑状態に陥っているのだ。顧客の新規獲得を抑えることで対処しているプロバイダーもある。

 この問題はNTT東西が設けた網終端装置の増設基準に起因しており、総務省の有識者会議が年内にも一定の結論を出す見通し。筆者が気になっているのは、その先の展開である。プロバイダーはトラフィック増加に長年苦しんでおり、これまでなんとかしのいできた。だが、いよいよ限界を迎えそうなのだ。「あと2、3年も持たないのではないか」「最後は従量制に切り替えるしかない」といった悲痛の声が聞こえてくる。
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(続きはこちら)
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/watcher/14/334361/110800954/

2: 名刺は切らしておりまして 2017/11/13(月) 20:19:26.95 ID:81TUBIN7.net
ひかりtvどうなるの
視聴+裏2番組録画とか、かなりデータ食ってるよな

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1: ノチラ ★ 2017/11/07(火) 19:21:55.55 ID:CAP_USER.net
 インターネットイニシアティブ(IIJ)は7日、12月中旬より長期契約者向けに新たなサービスを始めると発表した。3年以上契約する利用者に対し、月1ギガ(ギガは10億)バイトのデータ通信を年3回まで無料で利用できるようにする。大手携帯をはじめ顧客の獲得競争が激しくなるなか、IIJは既存の契約者の囲い込みを狙う。

 IIJの個人向け格安スマホ「IIJミオ」の契約者を対象とする。通信データを付与するサービスに加え、セキュリティーソフトを無料で使えるサービスなども提供する。

 同社は法人向けや家電量販店を中心に契約数を伸ばし、2017年9月末時点で契約件数は203万件を突破した。今後、海外出張者や旅行者へのデータローミングサービスも始める。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO23205740X01C17A1TJ2000/

7: 名刺は切らしておりまして 2017/11/07(火) 19:50:26.27 ID:hezPIuE9.net
新規契約者への障壁作ってどうするんだw

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1: 名無しさん@涙目です。 NG NG BE:422186189-PLT(12015).net
1000BASE-Tの10倍速、という高速な有線LAN規格「10GBASE-T」が、いよいよ身近になりつつある。

LANカードは既に100ドル以下のモデルや2万円台のモデルが登場、ハブについても8ポート8万円の製品が国内で発売済み。10GBASE-T標準搭載のiMac Proも12月に発売されるなど、価格・製品バリエーションの両方で徐々に環境が整ってきた。

長らく望まれてきた10GBASE-Tの低価格化だが、技術的には1000BASE-Tから変更された点も多く、設定や活用上のノウハウも新たなものが必要になる。そこで、規格の詳細や現状、そしてその活用方法を、大原雄介氏に執筆していただいた。

今回のテーマは「10GBASE-T普及の状況と問題点について」。

今後、集中連載として、毎週火・木曜日に掲載していく。

https://internet.watch.impress.co.jp/docs/column/nettech/1088367.html

3: 名無しさん@涙目です。 2017/11/06(月) 15:43:58.54 ID:c6qP3rdm0.net
10BASE-Tに見えた
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1: ノチラ ★ 2017/10/23(月) 05:39:15.62 ID:CAP_USER.net
経営再建中の東芝は中核子会社であらゆるモノがネットにつながる「IoT」の開発人員を2年後に5割増の1500人にする。製造業を中心に開発したIoT技術基盤の普及を目指す。デンソーの工場で生産設備向けに採用が決まった。財務改善のため主力事業を相次ぎ売却した東芝は、稼げる事業の育成が急務だ。IoTに成長の活路を見いだそうとしている。

 7月に分社したICT(情報通信技術)子会社、東芝デジタルソリューショ…
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO22560050S7A021C1TJC000/

7: 名刺は切らしておりまして 2017/10/23(月) 05:51:06.31 ID:LDOe+M1J.net
周回遅れもいいとこだけどな。

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1: 名無し募集中。。。 2017/10/23(月) 12:44:58.79 0.net
so-netでもいい?

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1: ノチラ ★ 2017/10/18(水) 11:55:37.11 ID:CAP_USER.net
携帯電話各社が顧客を増やすことを優先し、長期の契約者を優遇していないと指摘される中、「NTTドコモ」は、4年以上契約している人を対象に、料金負担を実質的に減らす新たなサービスを始める方針を固めました。携帯電話の大手各社が他社からの乗り換えを優先し、長期の契約者が恩恵を受けていないとして、総務省は各社に料金などの見直しを求めてきました。

こうした中、関係者によりますと、NTTドコモは、4年以上続けて契約している人向けの新たなサービスを来年5月に始める方針を固めました。

現在は、すべての契約者に対し、端末の購入代金やコンビニや飲食店での支払いに使える「dポイント」を毎月、利用料金の1%付与していますが、この割合を、4年以上の契約者は2%、10年以上は4%、15年以上は5%に引き上げます。

さらに、すでに行っている長期契約者への割り引きサービスは、料金の割り引きの代わりにdポイントを受け取る形を選ぶと、実質的な値引き額が増えるように改めます。こうして、長期契約者の料金負担を実質的に減らすとともに、ポイントサービスによる顧客の囲い込みを強化したい考えです。

長期契約者を対象にしたポイントサービスの強化は、KDDIやソフトバンクも始めていて、今回のドコモで大手3社が出そろい、競争がさらに激化することも予想されます。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20171018/k10011180981000.html

4: 名刺は切らしておりまして 2017/10/18(水) 11:58:52.82 ID:04Xs6yBF.net
10年遅い。

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1: ノチラ ★ 2017/10/04(水) 21:26:47.53 ID:CAP_USER.net
 日本マイクロソフト(東京都港区)が10月4日、官報に掲載した2017年6月期(16年7月~17年6月)決算公告によれば、売上高は4093億円(前年同期は3845億6300万円)、経常利益は421億7200万円(同410億5100万円)だった。累積の利益や損失の指標となる利益剰余金は1022億6300万円(同902億5500万円)。

 日本マイクロソフトは1986年設立(当時はマイクロソフト株式会社)。看板製品は「Microsoft Windows」「Microsoft Office」だが、B2B、B2Cを問わず幅広い分野に進出し、製品やサービスも多岐にわたる。

 そのため分野ごとに強力な競合が存在。代表的なところでは、米Google、米Apple(オフィス製品、スマートフォン、検索エンジンなど)、米Amazon.com(クラウドサービスなど)、米Salesforce.com、独SAP、米Oracle(データベース管理、CRMなど)、ソニー(ゲーム、音楽など)が挙げられる。

 このうち伸びが大きいのがクラウド分野だ。米Microsoftの直近の決算(17年4~6月)によると、クラウド関連製品・サービスの売上高は「Azure」が97%増、「Office 365」が43%増、「Dynamics 365」が74%増と急成長。日本マイクロソフトの伸びはこれを上回るとみられる。

ここがポイント

 売上高のうちクラウドビジネスの構成比を、2年足らずで7%から47%まで急拡大した日本マイクロソフト。日本では、米国に比べてクラウド移行が遅れているというトレンドがあるとはいえ、ものすごい勢いです。

 Amazozn.comの「AWS」に出遅れてスタートした「Azure」も、ここに来て米国を上回る100%以上の成長を見せているようです。日本マイクロソフトの平野拓也社長は、この勢いを20年まで継続し「AWS」を捉え、国内シェアトップを目指すと明言しました。

 これまでも“巨人”IBMに始まり、Apple、GoogleとITの歴史を塗り替えるような戦いを繰り広げてきたMicrosoftが、クラウドビジネスでAmazon.comとどんなデッドヒートを展開するのか、注目です。
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1710/04/news090.html

4: 名刺は切らしておりまして 2017/10/04(水) 21:51:09.10 ID:1rvmv4s2.net
これは意外

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